薬代わりにアプリで治療 ＡＤＨＤ，うつの改善も期待
そんなに遠くない未来お医者さんが薬の代わりににスマートフォンのアプリを処方する
こんな風景が当たり前になるかもしれません。
アプリで治療ってできるの？
治療用の薬の代わりにスマートフォンのアプリを処方する
これは米国ではすでに効果が認められ実要化が進んでいるそうですね。
そして日本でも病気治療を目的としたアプリが医療機器として認められる仕組みに変わり2020年にも第一弾の禁煙治療用アプリが実用化されるそうです。
例えば「ガムを噛みましょう」と禁煙に挑戦している人のスマホの画面にこんなメッセージが届き、そして助言に従ってガムを噛んだら喫煙したい欲求が治まったという感じだそうです。
このアプリはキュアアップという会社が開発した禁煙治療用アプリで2020年に登場する見通しだそうですが
患者さんはこれまでのように治療薬を受け取るのではなく病院でアプリが処方されダウンロードして自宅に持ち帰ります。
アプリの使い方はそう難しくはなく体重や服薬状況、タバコを吸いたい気持ちの強さなどを入力タバコへの欲求を和らげるためにその都度アプリが助言し
禁煙したい人が従ううちに禁煙に導くという仕組みだそうです
治療始めてからの日数や過去の入力内容から禁断症状が強くなりそうな時期などをアプリが判断して寝起きや食後などタバコを吸いたくなるタイミングにアプリが「深呼吸してみましょう」などと助言して励ましてくれるのですが
従来の健康支援アプリ違うのは医師のノウハウや学術論文など医療現場の知見を基に助言するところです患者の生活習慣や体調に応じ個別に助言の中身が変わる
スマホ画面の向こうに医師が常にと助言してくれるイメージで開発されているそうです
医療機器として使われるのでもちろん2018年末には治験を終てえ医療機器の承認を取得し、さらに2020年の春の診療報酬の改定で保険が適用されることを目指しているそうですから、保険適用されれば禁煙外来などを実施しているクリニックでもすぐに導入されると思うので
禁煙できない我が家の父にも今度こそ本気で是非トライしてもらいたいです。
これまでの治療では「患者さんの考え方や生活習慣には介入できなかったところがアプリなら可能」だということで生活習慣が深く関係する病気にかんしては治療の幅がひろがりそうですね
今後どんなアプリが開発されていくのか？
アメリカの調査会社の ザイオン・マーケットリサーチはアプリなどのデジタル治療市場が2017年の14億7000万ドル（およそ1600億円）から2024年には84億7200万ドルに拡大すると予測しています
そして日本でも製薬各社がスマートフォンを活用したデジタル治療に乗り出します
例えば塩野義製薬は2019年中に発達障害の一種である注意欠陥多動性障害 （ADHD）を治療するビデオゲームのアプリの臨床試験を国内でスタートさせます。
この塩野義製薬が治験予定している ADHD を治療するビデオゲームのアプリは子供が親しみやすいビデオゲームを活用するのが特徴です。
スマホやタブレット端末を操作してゲーム内で障害物を避けたり特定の対象物に反応したりすると、脳の大脳皮質と呼ばれる部位を刺激することができます。
ADHD 患者さんは大脳皮質の機能が低下しておりそれをゲームで刺激を与えると注意機能の改善が見込めるのだとか、
子供が課題をこなす能力に合わせてゲームの難易度を調整し治療効果を高めることもできるらしいのでそれぞれの状態によって細かく調整もできそうですね。
このアプリの開発を手掛けているのはアメリカのアキリ・インタラクティブ・ラブズという会社ですでにアメリカでで8歳から12歳の患者さん348人を対象に治療を実施したところ注意機能の完全改善を確認しているそうです
この他にも認知症に伴う症状を緩和させるアプリの開発などもはじまっています。
こういったデジタル治療に製薬会社が力を入れるのは、
近年新薬を開発するためのコストが高騰していて15年以上の年月と1000億円声の費用を投じることも珍しくなく
一方で製品化できても特許が切れれば後発薬が登場し収益性が下がるそういった問題があります。
それにくらべ、バイオや科学の力を総動員する創薬とは異なりアプリ開発は安ければ数億円で済むという一面もあるようです。
製薬大手のビジネスモデルは曲がり角を迎えているといわれていますが
ＡＩ、デジタル化はまだまだあらゆる分野であらゆる可能性をひろげていきそうですね。
まとめ
そんなに遠くない未来お医者さんが薬の代わりににスマートフォンのアプリを処方する
そして日本でも病気治療を目的としたアプリが医療機器として認められる仕組みに変わり2020年にも第一弾の禁煙治療用アプリが実用化されるそうです。
スマホ画面の向こうに医師が常にと助言してくれるイメージで開発
これまでの治療では「患者さんの考え方や生活習慣には介入できなかったところがアプリなら可能」だということで生活改善生活習慣が深く関係する病気に関しては治療の幅がひろがりそう
デジタル治療市場はまだまだこれから拡大していく。
野義製薬は2019年中に発達障害の一種である注意欠陥多動性障害 （ADHD）を治療するビデオゲームのアプリの臨床試験を国内でスタートさせます。
デジタル治療と薬を融合させた治療でさらに的確な治療が可能になったり、また生活習慣や精神疾患、脳の機能の低下など従来の薬が難しい分野とデジタル治療は相性が良いとされている。
自動車、薬、医療現場、物流、日常生活のあらゆる場面そして５Ｇのスタートなど
私達の生活をまだまだどんどん変えていきそう。
